ボッシュは23日、2026年上期のグループ売上高が前年同期比3.6％増の464億ユーロ（約8兆5,900億円）だったと発表した。買収した空調事業が売上高を約20億ユーロ（約3,700億円）押し上げた。一方、主力の車載事業は減収となり、電気自動車（EV）の普及が従来の想定より遅れていることから、生産設備に2億7,000万ユーロ（約500億円）の減損損失を計上した。
グループの営業利益（調整後EBIT）は前年同期の23億ユーロ（約4,260億円）から22億ユーロ（約4,070億円）に減少した。売上高営業利益率は5.1％から4.6％に低下。車載事業の減損などが利益を圧迫した。
車載事業、売上高は0.5％減
車載事業「モビリティ」の売上高は前年同期比0.5％減の278億ユーロ（約5兆1,500億円）だった。為替の影響を除けば2.3％増となる。営業利益率は前年同期の5.8％から4.7％に低下した。ボッシュは、自動車生産の停滞に加え、EV関連の生産設備に計上した減損が業績に響いたと説明している。
グループ全体の増収を支えたのは、ジョンソンコントロールズと日立製作所から取得した空調事業だ。同事業を含むエネルギー・建築技術部門の売上高は45.9％増の54億ユーロ（約1兆円）となった。買収事業の寄与は約20億ユーロ（約3,700億円）で、グループ全体の増収額約16億ユーロ（約2,960億円）を上回る規模で、車載事業など既存事業の厳しさが買収による増収の陰に残る形となった。
ボッシュは2026年通期について、売上高を前年比2～5％増、営業利益率を4～6％とする従来予想を据え置いた。ただ、車載分野では乗用車と小型商用車の世界生産台数が前年を下回ると見込んだ。マルクス・フォルシュナー最高財務責任者（CFO）は、通期目標の達成には下期の業績改善が必要だとし、コストと事業の複雑さを減らす取り組みを続ける考えを示した。
6月末のグループ従業員数は40万6,225人で、2025年末から6,549人減少した。人員減は車載事業でとくに大きく、EV向けの先行投資と実際の需要のずれにどう対応しながら、将来技術への投資を続けるかが下期の課題となりそうだ。
※円換算は2026年6月30日の公表レート（1ユーロ＝185.08円）による。
（2026年9月24日）