自動車部品大手のアプティブ（Aptiv）は4日、2026年4～6月期決算を発表した。売上高は前年同期比2％増の32億7,400万ドル（約5,350億円）、営業利益は13％増の3億6,700万ドル（約600億円）、継続事業ベースの純利益は12％増の2億9,800万ドル（約487億円）となった。電装事業の分社化を経て収益性が改善したほか、自動車以外の産業向け事業が2ケタ成長を維持し、事業ポートフォリオの転換が進んだ。

北米・アジアが成長をけん引

調整後EBITDA（利払い・税引き・償却前利益）は12％増の6億1,300万ドル（約1,002億円）となり、利益率は18.7％と前年同期の17.1％から1.6ポイント改善した。調整後1株利益（EPS）は1.63ドル（約266円）と前年同期の1.31ドルを上回った。

ケビン・クラーク会長兼CEOは「新生アプティブとして初めての四半期で、売上成長の再加速と利益率の改善を実現した」と総括。そのうえで、「非自動車分野は2桁成長を続け、ロボティクス事業では提携段階から商業化へ移行し、7月にはドローン市場で大型案件を獲得した」と述べ、事業の多角化が着実に進展しているとの認識を示した。

地域別売上では、北米が前年同期比10％増、アジア太平洋地域が6％増と堅調に推移した。中国市場も5％増となった。一方で、欧州・中東・アフリカ（EMEA）は8％減、南米は4％減となり、地域ごとの差が鮮明となった。事業別では、コネクターや高電圧配線などを手掛ける「Engineered Components」が5％増収となり、利益も17％増加。ソフトウエアや先進運転支援システム（ADAS）などを担う「Intelligent Systems」は売上高が横ばいだったものの、堅調な収益を維持した。

電装事業分社化で「新生アプティブ」始動

アプティブは4月1日付で電装配線事業（Electrical Distribution Systems＝EDS）を新会社「バーシジェント（Versigent）」として分社化した。これに伴い約19億ドル（約3,105億円）の配当を受け取り、その資金を活用して約18億4,700万ドル（約3,018億円）の社債を償還。財務体質の改善を進めるとともに、第2四半期には2億5,000万ドル（約409億円）の自社株買いも実施した。

同社はEDS分社化後のアプティブを、自動車だけでなく航空宇宙、防衛、通信、産業機器など幅広い分野へ技術を展開する「産業テクノロジー企業」と位置付けており、非自動車市場の拡大を今後の成長ドライバーに据える。

通期見通しを据え置き

2026年通期は、売上高を126億～128億ドル（約2兆5,930億～2兆6,340億円）、調整後EBITDAを23億1,000万～23億7,000万ドル（約3,775億～3,873億円）、調整後EPSを5.60～5.80ドル（約915～948円）とする従来予想を据え置いた。自動車市場を巡るマクロ環境は依然として不透明としながらも、事業ポートフォリオの転換と収益性向上を背景に、通期でも増収増益を見込んでいる。（2026年8月5日）