米タイヤ大手グッドイヤーは6日、今年1〜3月期で最終損益が2億4900万ドルの赤字（約386億円）になった、と発表した。前年同期は1億1500万ドル（約178億円）の黒字から一転した格好だ。世界的な新車・補修用タイヤ需要の低迷に加え、中東情勢を背景とした原材料価格の上昇が収益を圧迫した。

欧州・アジア収益改善も北米不振　

売上高は前年同期比8.7％減の38億8,100万ドル（約6,016億円）。タイヤ販売本数は3400万本となり、需要減速の影響を受けた。調整後最終損益も1億1,200万ドルの赤字（約174億円）で、前年同期の1,100万ドル赤字から悪化した。部門営業利益は9,500万ドル（約147億円）と前年同期の1億9,500万ドルから半減した。ただ、米連邦最高裁判断に伴う関税調整益4,600万ドル（約71億円）を計上し、一定の下支えとなった。

構造改革効果は107百万ドル

最大市場の米州部門は苦戦が鮮明だった。販売数量は17.0％減となり、補修用タイヤ販売は北米市場低迷や競争激化の影響で23.2％落ち込んだ。営業利益率は前年同期の6.2％から1.8％へ低下した。　一方、欧州・中東・アフリカ（EMEA）部門は価格改善や構造改革効果が寄与し、営業損益が100万ドルの黒字（約1.6億円）へ改善。アジア太平洋部門も中国の新車需要減速で販売数量は減少したものの、高付加価値商品の販売拡大で営業利益は27％増の5,700万ドル（約88億円）となった。

同社が進める事業改革「Goodyear Forward」は、四半期で1億700万ドル（約166億円）の改善効果を生んだ。マーク・スチュワートCEOは「厳しい市場環境下でも計画通りの成果を確保した」と述べたうえで、「需要減退と原材料高への対応として、さらなるコスト構造改革を進める」と強調した。（2026年5月7日）